蓄電池を安く買うなら、目標は工事費込みで1kWhあたり約12万円だ。経産省の検討会の資料では、補助事業で入れた家の平均が設備費11.1万円＋工事費1.0万円、補助を使わない場合の標準的な水準が設備費15万〜20万円＋工事費2万円程度だった（結果とりまとめ p.11）。10kWhなら、約121万円と約170万〜220万円で、100万円近い差がある。
この差の多くは、売り方から生まれている。平均並みの価格に近づける方法は5つある。
1. 補助事業に登録した会社から買う
国の補助事業では、設備費と工事費の合計が1kWhあたり14.1万円以下であることが要件だった（同 p.11 注5）。補助を使う事業者は、補助の上限に合わせて申請するので、価格はおおむね平均の水準になるという（同 p.14）。
逆に、補助を使わない売り方には、この上限がない。同じ資料の事業者への聞き取りには、「補助金を活用せずに導入することでマージンを確保する事業者も散見される」という声が載っている（同 p.14）。
補助金の制度がある年は、その制度の対象製品と、登録している販売店から選ぶ。補助額そのもの以上に、価格の上限がかかることが効く。住んでいる地域の制度は補助金の地域ページ、探し方は2026年の蓄電池補助金に書いた。
2. 訪問販売で買わない
同じ資料には、蓄電池は「訪問販売等による説得商材であり、ユーザー価格の低減に働かないケースもある」という事業者の声も載っている（同 p.14）。国民生活センターには、突然の訪問で「この値段は今日限り」と急かされて契約した相談が目立つ（国民生活センター）。
自分から複数の会社に見積もりを頼めば、比べられる。訪問してきた会社の見積もりも、ほかの会社と比べる材料にはなる。断り方と、契約してしまったときのクーリング・オフは訪問販売で契約する前にに書いた。
3. 必要な構成だけにする
同じ電池でも、構成で価格は大きく変わる。オムロンのKPBP-Aの9.8kWhでは、希望小売価格（税別）が、単機能型317万円、ハイブリッド型・特定負荷379万円、ハイブリッド型・全負荷462万円だ（オムロンのシステム構成）。
- 停電のときに家全体に送る必要がなければ、特定負荷型にする。 冷蔵庫、照明、スマホの充電くらいなら足りる。違いは全負荷型と特定負荷型に書いた。
- 太陽光のパワコンがまだ新しければ、単機能型にする。 今のパワコンを残せる。違いはハイブリッド型と単機能型に書いた。
4. 容量を5kWh未満まで減らしすぎない
容量を減らせば総額は下がる。ただし、5kWh未満の機種は1kWhあたりの価格が大きく上がる（同 p.12）。同じ資料の容量区分別のデータでは、工事費を除いた価格が、5kWh未満で1kWhあたり15.0万円、5〜10kWhで10.6万円だった。
容量を小さくするなら、1kWhあたりの金額が跳ね上がらない範囲にとどめる。自宅に必要な容量の決め方は容量と出力の選び方に書いた。
5. 見積もりを1kWhあたりに直して比べる
見積もりは2〜3社からとり、補助金を引く前の税込総額を容量で割る。
- 12万円前後：補助事業の平均並み。十分に安い。
- 17万〜22万円：補助なしの標準的な水準。
- 22万円を大きく超える：高い。構成が過剰でないか、ほかの会社と比べる。
比べるときは、構成と工事の中身をそろえる。見積書の読み方は見積もりの比べ方に書いた。
値引きの大きさでは判断しない
メーカーの希望小売価格は、実際に払う額よりずっと高い。上のオムロンの単機能型は、1kWhあたり約32万円だ。「希望小売価格から100万円値引き」と言われても、値引き後の額を容量で割ると、補助なしの標準的な水準より高いことがある。値引きの額ではなく、値引き後の1kWhあたりの金額で判断する。
月々の支払いを小さくしたいだけなら、リースという手もある。ただし15年の総額は買うより高くなる。比べ方はリースと購入どちらが得かに書いた。