ニチコンの蓄電池はどれを選ぶ?太陽光の有無で決まる3タイプと希望小売価格

家庭向け(公式の資料をもとに・蓄電池おじさん調べ)2026年9月27日更新

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この記事でできること自宅の太陽光とEVの状況からニチコンのどのシリーズが候補かを絞り、希望小売価格と実際の取引の目安の差を知って、見積もりを比べられる。

ニチコンの家庭用蓄電池は、太陽光がすでにあるか、これから付けるか、EVまでまとめるかで選ぶシリーズが決まる。ニチコンの製品一覧もこの3つで分けている。税抜の希望小売価格は、単機能型の7.7kWh(ESS-U5M1)が240万円、トライブリッドの9.9kWh(ESS-T5)が400万円だ。どれも工事費は別で、実際の取引価格はこれより大きく下がる。

自宅の状況で選ぶ

自宅の状況 ニチコンの分類 シリーズ 容量
太陽光がすでにある 単機能蓄電システム(200V対応。全負荷・特定負荷のどちらにも対応) ESS-U5(セパレート型) 7.7kWh・9.7kWh
太陽光がすでにあり、大きな容量がほしい 単機能蓄電システム(200V対応。全負荷) ESS-U4 11.1kWh・16.6kWh
新築、またはこれから太陽光を付ける ハイブリッド蓄電システム ESS-E1、ESS-T3 7.7kWh・9.7kWh(E1)、4.9〜14.9kWh(T3)
太陽光と蓄電池に加えて、EVともつなぎたい トライブリッド蓄電システム ESS-T5/T6 7.4〜19.9kWh

「単機能型」は、太陽光のパワコン(電気を家で使える形に変える装置)をそのまま残して蓄電池を足す方式だ。「ハイブリッド型」は、太陽光と蓄電池を1台のパワコンでまとめる。太陽光のパワコンがまだ新しいなら単機能型、交換の時期が近いか、これから太陽光を付けるならハイブリッド型が候補になる。違いはハイブリッド型と単機能型に書いた。

希望小売価格

いずれもニチコンの製品一覧の税抜価格で、工事費は含まない。

シリーズ・型番・容量 希望小売価格(税抜) 1kWhあたり
ESS-U5M1(単機能) 7.7kWh 240万円 約31万円
ESS-U5X1(単機能) 9.7kWh 300万円 約31万円
ESS-U4M1(単機能) 11.1kWh 370万円 約33万円
ESS-U4X1(単機能) 16.6kWh 450万円 約27万円
ESS-E1M1(ハイブリッド) 7.7kWh 260万円 約34万円
ESS-E1L1(ハイブリッド) 9.7kWh 320万円 約33万円
ESS-T3(パワコン+7.4kWhの電池) 7.4kWh 290万円(120万円+170万円) 約39万円
ESS-T5(パワコン+9.9kWhの電池) 9.9kWh 400万円(150万円+250万円) 約40万円

トライブリッドでEVとつなぐには、V2Hスタンド&ポッド(ES-PL1、税抜190万円)が別に要る。

経済産業省の検討会がまとめた家庭用蓄電池の価格は、工事費込みの1kWhあたりで、補助金を使って入れた家の平均が約12万円、補助金を使わない場合の標準的な水準が約17万〜22万円だ(結果とりまとめ p.11)。希望小売価格は工事費を含まないのに、補助なしの水準の上限(22万円)より高い。見積もりは希望小売価格からの値引き額ではなく、工事費込みの1kWhあたりの金額で比べる。見分け方は家庭用蓄電池の価格に書いた。

トライブリッド(T5/T6)を段階的に付ける場合

T5/T6は、パワコンを先に付けて、蓄電池やV2Hを後から足せる。ニチコンは次の条件を示している(製品サイト、Q&A)。

後から足すと、工事が2回になり、その分の費用がかかる。EVを買う時期と車種がまだ決まっていないなら、V2Hの分まで今決める必要はない。今の見積書に、後から足す機器の置き場所と配線の経路を書いておいてもらうと、あとで追加工事の見積もりが取りやすい。トライブリッドの仕組みと向く家はニチコンのトライブリッド蓄電システムに書いた。

ハウスメーカー・販売店専用のモデル

ニチコンの一覧には、ハウスメーカー専用モデル(ESS-T5SSなど)や長府工産専用モデル(ESS-T5MGCKなど)も載っていて、どれもオープン価格だ。見積書の型番が上の表にないときは、この専用モデルの可能性がある。容量と、停電時に家全体へ送るか一部かを、見積書で確かめる。

あわせて読む

出典

  1. ニチコン 家庭用蓄電システム製品一覧(メーカー希望小売価格・税抜)2026年9月27日に確認
  2. ニチコン「ESS-T5・T6シリーズ製品サイト」2026年9月23日に確認
  3. ニチコン「ESS-T5・T6シリーズ Q&A」2026年9月23日に確認
  4. 経済産業省 2024年度定置用蓄電システム普及拡大検討会の結果とりまとめ(2025年3月7日)2026年9月27日に確認

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