太陽光のパワコン交換と蓄電池は同時が得?買うと決めているなら同時、迷うなら後付けできるパワコンに

家庭向け(公式の資料をもとに・蓄電池おじさん調べ)2026年9月27日更新

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この記事でできることパワコンの交換時期に、蓄電池を同時に入れるか、後から足せるパワコンだけに替えるか、今のパワコンと同等品に替えるかを、自宅の状況で選べる。

太陽光のパワコン(電気を家で使える形に変える機械)を替えるときに、蓄電池も入れるかどうか。答えは3通りある。

  1. 蓄電池を買うと決めている:同時に入れる。太陽光と蓄電池を1台で扱うハイブリッド型のパワコンにすれば、パワコンを2回買わずに済み、工事も1回で終わる。
  2. 蓄電池を買うか迷っている:あとから蓄電池を足せるパワコンがあれば、それに替えておく。蓄電池は、卒FITになってから足せばよい。
  3. 蓄電池は買わない:今のパワコンと同じような太陽光用のパワコンに替える。

パワコンと蓄電池の値段

シャープが2025年12月に発表した製品の希望小売価格(税込)は次のとおりだ(シャープの発表)。

機器 型番 希望小売価格(税込)
パワコン(太陽光と蓄電池の両方に使う、5.9kW) JH-59TF4 60万6,100円
パワコン(同、4.0kW) JH-40TF2 51万5,900円
コンバータ JH-WDT11 20万5,700円
蓄電池(7.7kWh) JH-WB2521 268万4,000円

JH-59TF4とJH-40TF2は、太陽光と蓄電池の両方に使うパワコンだ(同上)。表のJH-WB2521とは別の、容量11.5kWhの蓄電池JH-WB2621も、この2つにつなぐ(JH-WB2621の仕様)。先にパワコンだけ替えて、あとで蓄電池を足す使い方ができるかは、販売店に確かめる。

希望小売価格は、実際に払う額より高い。蓄電池は、経産省の検討会がまとめた工事費込みの1kWhあたりの価格(補助事業の平均12.1万円、補助なしの標準的な水準17万〜22万円)と比べる(結果とりまとめ p.11)。7.7kWhなら約93万〜169万円だ。見積もりの見方は家庭用蓄電池の価格に書いた。

同時に入れると何が得か

同じ電池でも、ハイブリッド型と単機能型で値段が違う。オムロンのKPBP-Aの9.8kWhでは、今のパワコンを残す単機能型が317万円、替えるハイブリッド型(特定負荷)が379万円だ(希望小売価格、税別、オムロンのシステム構成)。違いはハイブリッド型と単機能型に書いた。

今のパワコンに、あとから蓄電池を足せるか

メーカーと型番で決まる。あとから蓄電池を足せる前提で作られたパワコンもある。

今のパワコンの型番は、本体の銘板で見られる。後付けの手順は既設の太陽光に後付けする場合に書いた。

節約だけなら、蓄電池を急がなくてよい

卒FITの家で9.8kWhの蓄電池を毎日満タンまでためて使い切れても、浮くのは年に約6.4万円だ。回収には約19〜34年かかる(計算は何年で元が取れるか)。FIT期間中で売電単価が高いうちは、ためる得はさらに小さい。

蓄電池を買うか迷っているなら、パワコンの交換を急がされても、蓄電池まで一緒に決める必要はない。蓄電池を後から足せるパワコンを選べれば、卒FITになってから、価格を見て決められる。家庭用蓄電池の価格は下がってきていて、買い時の考え方は蓄電池の買い時はいつかに書いた。

見積もりは3案で取る

パワコンの交換を頼むときは、施工会社に次の3つの見積もりを出してもらう。

  1. 太陽光用のパワコンだけに替える
  2. あとから蓄電池を足せるパワコンに替える
  3. パワコンと蓄電池を同時に入れる

1と2の差額が、後から蓄電池を足せるようにしておく費用だ。3から2を引けば、蓄電池を今足す費用が分かる。それを1kWhあたりに直して、上の価格水準と比べる。

「パワコンが壊れているので、蓄電池と一緒に替えましょう」と訪問販売で言われたら、太陽光を入れた会社かメーカーに点検してもらってから決める。国民生活センターには、壊れていない装置を壊れていると言われて約200万円の蓄電池を契約した相談が寄せられている(訪問販売で契約する前に)。

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出典

  1. シャープ「太陽光発電システムとクラウド蓄電池システムの新製品を発売」(2025年12月16日)2026年9月27日に確認
  2. シャープ JH-WB2621 仕様(接続できるパワコン)2026年9月27日に確認
  3. パナソニック「既設のパワーコンディショナに蓄電池を後付けできますか」2026年9月27日に確認
  4. オムロン KPBP-Aシリーズ システム構成2026年9月27日に確認
  5. 経済産業省 2024年度定置用蓄電システム普及拡大検討会の結果とりまとめ(2025年3月7日)2026年9月27日に確認

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